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大切な方を亡くされた悲しみの中で、淡々とご葬儀の準備を進めていくことは容易ではありません。
病人などが危篤状態になったら、「最後の別れ」をしてもらいたい人に、至急に連絡をします。
受付、会計、案内、進行などの係を決め、親類縁者、友人知人に依頼します。
火葬場から戻った後、遺骨迎えの祭壇を作り、帰家祭を行います。
キリスト教式の葬儀の後、遺体は火葬場で火葬されます。
会社の創立者や会長、社長など、会社に多大な功績があった人が亡くなったとき、また、業務遂行中に社長が亡くなったときなどに、会社をあげて葬儀をとり行うことがあります。 これを、社葬といいます。
葬儀の翌日、あるいは翌々日くらいには、お世話になった人のところへ挨拶に出向きます。挨拶に行くときは、略式喪服か地味な外出着程度とします。
本来は挨拶回りに行く代わりに出すべきものですが、最近は簡略化して、通夜や葬儀の際に、受付などで清めの塩とセットにして渡すことが多くなっています。
請求書が来たら、早い時期に支払いを済ませます。 借り物がある場合は、お礼を述べて早めにお返しします。
初七日の法要は、葬儀当日とり行わなかった場合、死亡した日から数えて七日目に、親族より法要をつとめます。
葬儀当日に香典返しをしなかった場合は、忌明けまでに香典の額に合わせて香典返しを行います。
出来るだけ早い機会に、挨拶回りを兼ねて故人の勤務先を訪ね、私物の整理をします。
故人が国民健康保険に加入していれば、葬祭費が支給されます。 勤務先で健康保険・労災保険に加入していれば、埋葬料、葬祭料が支給されます。
故人が自営業（自由業）で、国民年金に加入している場合は、遺族の状況や加入期間によって、遺族基礎年金、寡婦年金、死亡一時金が支給されます。
忌明けのころをめどに遺品の整理をし、保存しておくもの処分するもの、形見分けするものに分けます。
忌明け法要は、案内からお斎、引出物の用意など、いろいろと準備が必要です。
四十九日は「満中陰」ともいわれ、この日をもって忌明けとされます。親族や故人の友人を招いて法要を営みます。
一般的に、埋骨は四十九日の法要のあと、すぐに行います。墓地のない場合は、お寺や霊園の納骨堂に一時預けるか、永代納骨といって寺院や公営の納骨堂などに永久的に預かってもらいます。
お盆は7月13日から16日までの4日間に、先祖の霊を迎えて祭る行事です。地方により1ヶ月遅れや旧暦によるところもあります。
四十九日の忌明けのあとは、百ヵ日法要、そのあとは年忌法要となり一周忌、三、七、十三、十七、二十三、二十七、三十三、三十七回忌、五十回忌、百回忌とあって、以後は五十年ごとに法要を営みます。
故人の遺言があれば、それに従って遺産を分割しますが、遺言がない場合は相続人の話し合いによって遺産を分割します。相続人の話し合いがつかない場合は、法律の定める手続きによることになります。
遺産分割の具体的な方法が決まったら、相続財産の名義変更が必要です。
故人から相続した財産には、相続税がかかってきます。相続税の申告は、被相続人（故人）死亡時の住所地の所轄税務署で行います。
故人から相続した財産には、相続税がかかってきます。相続税の申告は、被相続人（故人）死亡時の住所の管轄税務署で行います。
忌明けまでに本位牌を準備します。
仏壇は、できれば忌明けまでに購入して、開眼供養もあわせて営みます。
遺体や遺骨の埋葬は「墓地、埋葬等に関する法律」によって、墓地以外の場所には埋葬（埋蔵）できません。また、同法律によって墓地をつくるには都道府県知事の許可が必要です。
墓地には都道府県や市区町村が管理する公営墓地と財団法人や宗教法人が運営する民営墓地があります。首都圏の場合、公営墓地はほとんど満杯状態です。
納骨堂とは、いわばお墓の集合住宅。屋内霊園とも呼ばれ、さまざまな形式の納骨堂があります。
墓石には洋型と和型があります。洋型の主流はストレート型とオルガン型、和型の主流は角柱塔型です。また、宗教によって墓石の形は異なります。キリスト教だと十字架をアレンジしますし、神道だとお墓の入口に鳥居を建てたりします。
命日にはお墓参りをします。故人の冥福を祈り、一日も早く仏様になるようお願いするのがその目的です。お盆やお彼岸もお墓参りの日となっています。
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